ドイツの植民地　第６部　大戦への道

　　　　　ドイツの植民地　第６部　大戦への道

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　……と、こんな具合にアフリカ、オセアニア、アジアと全世界に広がっていった多くの植民地を維持するためには強力な海軍を必要とする。ドイツは伝統的に陸軍国であって海軍はまことに貧弱なものでしかなかったのだが、１８９０年にアメリカの戦略家マハンが執筆した『歴史に及ぼした海上権力の影響』で説かれた海軍力の重要性……世界を制するには海を制するべきであり、そのためには巨大な大砲を搭載した巨大な戦艦を必要とする……に触発されたドイツ皇帝とその政府は海軍の大増強に乗り出した。９７年に海軍長官に就任したティルピッツ提督（熱烈な海軍拡張論者）の主導のもと、まず９８年に「建艦法」を、続いて１９００年に「第２次建艦法」を制定して、１９２０年までに戦艦３８隻を常備するという大計画をぶちあげたのである。

　目標はイギリス海軍（当時の世界で最強の海軍）である。当時のドイツは経済的に著しい躍進を示しており、特に重工業は９０年代のうちにイギリスを凌駕、２０世紀に入る頃のＧＮＰ成長率はイギリスの２倍にも達していた（註１）。しかも人口も増えまくっていて国中に若々しい活力が溢れており、これで植民地や海軍に関してイギリス（大国ではあるが既に老いつつある）より劣ったままで我慢しろと言う方が無理な話である。民間では「建艦協会」が組織され、大衆に対して猛烈に大海軍建設の夢を吹き込んだ。ちなみにドイツ政府は９７年（建艦法制定の前年）に中国で膠州湾を租借した時には諸外国に対して「自国艦隊の石炭補給地が必要だから租借した」という説明を行ったが、実際にはそれは逆で、その「補給地」を守るために強力な艦隊が組織されることになるし、世論に海軍拡張の必要性を示すために前もって（建艦法の予算が議会で議論される前に）極東に拠点を建設しておいたという側面もあったのである。

註１　イギリスと比べればしょぼい植民地しか持っていなかったドイツがここまで躍進したということは、つまり植民地というのは実のところ大して本国経済に寄与するものではなかった、ということになる。ちなみにドイツ躍進の主因は、もともと光学・化学・電気といった科学技術に抜きんでていたのに加えて普仏戦争の勝利によってアルザス・ロレーヌ地方の鉄鉱資源を確保したこと、イギリスの産業革命が軽工業から発展していったのに対してドイツの場合は最初から重工業に力点を置いていたこと、工場の立地条件やノウハウに関してイギリス（産業革命の先輩）を手本にしたこと、工業と銀行が密接な協力関係にあったこと……等々があげられる。工業だけでなく農業も、耕作機械や化学肥料の導入によって生産を拡大していた。

　そして、海軍大増強という巨大な内需のおかげで重工業（軍需）が潤うことになり、つまり輸出が多少減っても大丈夫ということになったため、政府は外国農産物の輸入を規制（農業関税をアップする）して国内の農業関係者の支持を集めるという政策に転換した。海軍増強の予算は農業関税による収入をあてればよいのである。ただしこの場合、大工業と農業関係者は儲かるからいいとしても一般の消費者は食糧（農産物）の値上がりに苦しまねばならないため、議会の内外において社会民主党が強く反対論を唱えた。社会民主党は１８９０年以降の総選挙で常に得票率第１位をキープ（ただし選挙区割や決戦投票の関係で議席数１位にはなかなかなれなかった）して帝国議会における最も強力な野党となっており、政府（経営者の味方）にとっては苦痛の種であった。そこで政府は、海軍大増強を通じて大工業と農業家を政府の周囲に結集することによって社会民主党を包囲するという方策も考えた。

　そんな訳で、政府としてはこれで何もかもが万事順調だ、と言いたいところだが、各産業（の利害を議会において代表する諸政党）の意見は海軍増強という点では一致したものの他の政策では亀裂が多かったし、（１９０７年の南西アフリカの大反乱に際する総選挙をのぞけば）社会民主党の得票率を抑えることも出来なかった。それよりなによりドイツ海軍の増強にビビったイギリスも海軍拡張に乗り出し、これとの建艦競争を強いられたドイツ政府は（関税アップによる収入だけでは建艦費用を賄いきれなくなって）財政的に困った状況となってしまった（それはイギリスも同じだったが）。しかもこのせいで、東アフリカの項で説明した「ドイツとイギリスの同盟構想」が大幅に崩れてしまうのである。それに、ドイツ海軍の大増強は最初は確かに「植民地を維持するため」という名目で始められたし、国民に対しても繰り返しそう宣伝されていたが、実際に建造された艦隊の大半は本国の港に置かれてイギリス海軍と睨み合うことになった。ドイツ政府としては、イギリスを圧迫感を与えることによって相手に独英友好の重要性を認識させるという思惑もあった（ジョセフ・ナイ著『国際紛争』）のだが……。

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　ここで、何年か時間を遡って解説する。……１８９４年、ロシアとフランスの同盟が成立した。ロシアは去る１８９０年に「独露再保障条約」が更新されなかったことでドイツと疎遠になっており、フランスは普仏戦争の恨みをまだ忘れていなかったため、ドイツとしてはロシアとフランスに東西から挟撃されるという非常に悪い事態を想定せざるを得なくなった。フランスとロシアはもともとお互いのことを快く思っていなかった（フランス共和国からみればロシア帝国は時代遅れの皇帝専制国、ロシアからみればフランスは革命的でかるはずみな国）のだが、９０年代中頃のフランスの政界はかなり保守的な政治家たち（彼らはドイツに対抗するための同盟国を欲していた）によって動かされており、たまたまロシア（後進国で財政が弱い）が９１年に着手していた「シベリア鉄道」の建設資金をパリの金融市場に求めてきたのを利用して同盟締結までもっていってしまったのである。フランスはイギリスやドイツとくらべて大工業では劣っていたが、金融や海外投資については大いに発展していて「ヨーロッパの金貸し」と呼ばれていた。

　それはともかく、「露仏同盟」が成立した９４年には極東で「日清戦争」が起こり、その勝者となった日本に対してドイツ・ロシア・フランスが揃って圧力をかけるという「三国干渉」（註２）が発生する訳だが、これは露仏の目を極東に向けさせることでドイツに対する圧力を軽減させようというドイツ政府の意図が絡んだ行動であった。ただし、フランスはともかくロシアはドイツに対して特別に悪い感情は持っておらず、せいぜい用心するにこしたことはないという程度の考えでいたし、それからしばらくの間は露仏同盟はむしろ反イギリス同盟として機能することになる。三国干渉によって清国に恩を売った露仏（と独）はそれ以降中国の各地に租借地を設定していく訳だが、これはイギリスの中国利権（註３）を損なう動きであった。

註２　日清戦争で勝利した日本は巨額の賠償金に加えて台湾や遼東半島を獲得したが、独仏露はその日本に対して圧力をかけ、遼東半島を清国へと返還させた。これが「三国干渉」である。ちなみにドイツ皇帝ヴィルヘルム２世は「黄禍論（アジア人に対する人種的偏見）」の論者であり、日本に対して脅威を感じていた。

註３　イギリス資本の中国進出は１７世紀末から始まり、これに抵抗した清国を１８４０～４２年の「アヘン戦争」や５６～６０年の「アロー戦争」で撃破、最恵国待遇や治外法権、低関税といった諸々の特権を入手して中国を半植民地化していた。

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　それから、ドイツは去る８２年にオーストリア・イタリアとの間に「三国同盟」を結んでいた。三国同盟と露仏同盟の力は均衡がとれており、これとイギリスの３大勢力がうまくバランスをとって鼎立している間はヨーロッパの国際政治は安泰である（大国間の大規模な戦争が起こったりはしない）と思われた。イギリスはヨーロッパ（大陸）の国際政治への深入りを嫌い、どの国とも同盟しないことで勢力均衡を保つ（単一の勢力だけが強大化してヨーロッパの平和を乱すような事態を阻止する）という「栄光ある孤立」を国是としていてた。ドイツは９０年代前半にイギリスに対して繰り返し友好を求めて接近したが、いづれもそっけなくされてしまった。

　しかし９０年代の後半に入るとまた情勢が変わってくる。まずフランスが、アフリカ大陸の大西洋岸とインド洋岸を自国の植民地で繋ごうという「大陸横貫政策」を推進したことによって、同じくアフリカ大陸南端のケープ岬から大陸北端のエジプトを繋がんとしていたイギリスの「大陸縦貫政策」と激しく対立、さらに三国干渉後に著しくなったロシアの極東進出はイギリスの中国利権を強く脅かした。また、１８９９～１９０２年にアフリカ南部で発生した「ボーア戦争」ではイギリス軍は予想外の苦戦を強いられた（註４）。これらの問題を１国だけでは処理しきれなくなってきたイギリスは「栄光ある孤立」の放棄を決意し、ドイツに同盟交渉を打診した。

註４　アフリカ大陸の南端部はもともとオランダの植民地であったが１９世紀初頭にイギリスに征服された。そこに住んでいたオランダ系移民（ボーア人）はイギリスの支配を嫌って北方へと逃れ、「オレンジ自由国」「トランスヴァール共和国」という２つの国を建設した。しかし１９世紀後半になるとそこで豊富な鉱物資源が発見されたため、イギリスの侵略を受けた。これが「ボーア戦争」である。最終的にはイギリス軍が勝利するのだが、苦戦の連続だったうえに、あまりにも露骨な（白人の国に対する）侵略戦争だったことから国際的な非難が巻き起こった。

　ところがドイツは、イギリスのためにロシアと戦争させられる可能性を嫌ってこの話を敬遠した。ドイツはイギリスと仲良くしたいとは思っていたが、かといって拘束されたくはなかったのである。そこでイギリスは、ロシアの極東進出に対抗したがっていた日本と同盟を結ぶことにした。これが１９０２年である。ドイツが海軍を大増強していたのはまさにその頃のことであり、そのドイツとの同盟交渉に失敗したイギリスとしては、（ロシアのみならずドイツに対抗するためにも）それなりの海軍力を保有している日本に期待したくなるのは当然の成り行きであった。

　で、イギリスとの同盟に勇気づけられた日本は１９０４年に「日露戦争」を起こす訳だが、イギリス（日本の同盟国）とフランス（ロシアの同盟国）はこの戦争に自分たちが直接巻き込まれるのを避けるため、戦争勃発の２ヵ月後に「英仏協商」を締結、劇的な握手を交わした。ドイツとしてはイギリスとフランスは植民地の獲得競争における永遠のライバルであって絶対に和解することはないと信じており、両国の対立関係を利用することで漁父の利を得たいと思っていたのに、その思惑が外れてしまったのである。まぁもっとも、フランスはともかくイギリスとしては英仏協商というのは直接的にドイツと対決するためのものではなかったし、フランスにおいても、おりにふれて「普仏戦争の報復」という論が吐かれていたのは確かなのだが、それが即座にドイツとの戦争を意味するのかというと、そうでもなかった。この頃の独仏間には特に重大な係争は存在しなかったのである。

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　しかしドイツは１９０５年、フランスによる植民地化の危機にさらされていたモロッコに皇帝みずからが乗り込んでその独立を擁護するという「タンジール事件」を引き起こした（註５）。その頃の日露戦争の戦局はロシア（フランスの同盟国）に不利であったことからドイツ政府としてはここでフランスに一撃を喰らわせてもそう激しい抵抗はあるまいと思った（「ドイツは全戦力をもってモロッコの後ろ盾になる」とか言いたてた）のだが、国際世論がフランスに味方した（フランスはモロッコを狙うにあたって諸外国に抜かりなく根回ししていた）うえに、そういうドイツのやり方に反発したイギリスはフランス・日本との関係をより強化した。

註５　これについての詳しい話は当サイト内の「モロッコの歴史」を参照のこと。

　結局ドイツはモロッコでは大して得るものがなかった。それだけならまだしも、日露戦争終結後の１９０７年には「英露協商」が成立したことにより、ドイツは英仏露のいわゆる「三国協商」に包囲される態勢となってしまった。ここでイギリスとロシアが結んだ理由は……、日露戦争で日本に負けたロシアはもはやイギリスにとってさしたる脅威ではなくなってしまったし、フランスが両国の仲を取り持つことで味方を増やそうとしたからである。英仏両国（特にフランス）はロシアに対して巨額の借款を提供してその歓心を買っている。実はドイツもロシアと結ぼうとしたのだが、露仏同盟の成立以来フランス資本に依存していたロシアはドイツからの誘いに（フランス様の機嫌を損ねると困るので）乗らなかった。

　しかもドイツは１８８８年以来中東（オスマン・トルコ帝国領）への経済進出を熱心に行い、１９０１年以降はドイツ資本のバグダード鉄道の建設を進めていたのだが、これはイギリスにとってもロシアにとってもむかつく行動であった。バグダード鉄道（ドイツ首都ベルリンからオスマン帝国領イラクのバグダードまで一直線）はイギリスとその最重要植民地インドの連絡路を脅かし、ロシアが伝統的にもっているバルカン・中東への野心を損なうものであったからである。ちなみにバグダード鉄道の建設が始まった１９０１年というのは日露戦争勃発の３年前で、ロシアの目が極東に集中していた頃であったため、ドイツとしてはその隙に乗じたつもりであった。

　その一方で、ドイツ・オーストリア・イタリアの「三国同盟」が崩れてきた。北アフリカのリビアを植民地化したがっていたイタリアは１９０２年フランスとの間に「フランスはモロッコを植民地化し、イタリアはリビアを植民地化する、そのことについてお互い文句はいわない」という協定を結び、そのせいでドイツとは疎遠になってきたのである。そもそもイタリアという国はオーストリアとの間に領土問題を抱えており、三国同盟に参加したのは植民地の獲得競争でフランスに対抗するためであった（註６）ので、そのフランスとの協定が出来た以上は同盟に留まり続けるいわれはなかった。

註６　イタリアは最初はチュニジアを植民地化するつもりでいたが、１８８１年にフランスに先をこされてしまったため、フランスを深く恨んでいた。

註７　ドイツという地域はもともと中小の諸国が乱立していたが、１８７１年にプロイセン王国による統一が成し遂げられることによって新国家「ドイツ帝国」が成立したのである。その後の２０年間で８００万、次の２０年間で１６００万というハイペースで人口が増え続け、１９１４年の総人口は６７００万に達していた。ちなみに同時期のフランスの人口は約４０００万である。

　ただ……、詳しくはおいおい述べていくが、独英露仏というヨーロッパを代表する４つ大国の、少なくとも政府レベルでは、１９１４年６月の段階になっても、いますぐ戦争がやりたい（やらなければならない）と思っている国は１つもなかった。つまり……、これまでに説明してきたような諸国間の諸々の対立や内政面での不安は、戦争以外に解決方法が存在しないような切実深刻な大問題という訳ではなかったのである。その頃（１４年６月）には独英関係はさらによくなっているという感触が強くあり（前掲書）、イギリス戦艦４隻がドイツのキール軍港を訪問するという出来事すらあった。が、１９０８年のボスニア問題はロシア・セルビアの譲歩によって決着、１１年のモロッコ問題はフランスの譲歩によって決着（ドイツ側も譲歩したつもりでいた）という具合にして外交懸案を処理しているうちに、「なぜわが方のみが譲歩しなければならないのか」「どうして相手方にさらに譲らせることができないのか」という欲求不満が高まってきていた（前掲書）し、独英露仏の４強以外には、是が非にでも荒事がやりたいと思っている国が約１ヶ国あったのである。

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